執筆の手引

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2023.9.7 改定

1.投稿原稿作成前の確認事項

 本学会の論文誌への投稿原稿を作成する前に,『投稿規程』を必ず確認すること.

2.投稿原稿について

2.1.投稿原稿の作成方法
  • 投稿原稿の作成は,本学会が提供するMicrosoft Word用の「論文テンプレートファイル」にて行うこと.投稿原稿の用紙サイズは,論文テンプレートの設定のとおり,B5サイズで仕上げること.
  • 英訳論文の作成は,Information and Technology in Education and Learning (ITEL) のWebサイトに示されたAuthor Guidelinesに従って,ITELが提供するMicrosoft Word用の論文テンプレートファイルにて行うこと.英訳論文の書き方はAuthor Guidelinesに従った上で,「4.投稿手続について」に基づいて投稿すること.
2.2.論文のページ数

 本学会は,論文種別に応じて,原則のページ数やページ数の制限が設定されている.詳細については,『投稿規程』を参照すること.
 原稿作成にあたっては,次の点に注意すること.

  • 原則のページ数を超えた場合は,掲載料の超過料金を自己負担することで投稿は可能である (ショートレターは除く) が,冗長なページの超過は返戻の理由になるので注意すること.
  • 図,表内の文字サイズ等から,図,表の大きさが決められる.校正段階でのレイアウトにより,著者の予定ページと異なる場合が多いため,ページ数は余裕を持たせて計算する.

3.投稿論文の構成について

3.1. 論文の冒頭
  • 投稿論文種別をページ左上に明示する.
  • 論文の冒頭には,題名,著者名,所属機関を日本語で示す.また,1ページ目左下に,著者名,題名,所属機関およびその所在地を英語で示す.なお,日英の題名,著者名,所属機関は一致させること.
  • 題名は,論文等の内容が明確に分かるようにし,「第○報」等は含めない.できる限り副題がない方が望ましい.字数については,40字以内に収まるようにする.
  • 著者名には,*1, *2 のように「*」と「数字」を上付きで表記する.そして,それらに対応した所属機関を著者名の下段に示す.
3.2. 著者の順と数および所属機関の表記

 共著で論文を投稿する場合の著者順は,当該論文に最も貢献した者を「筆頭著者」とする.「共著者」を決定する際は,論文の内容に貢献していない者を著者に加えたり (ギフトオーサーシップ),貢献した者を除いたり (ゴーストオーサーシップ) しないことが重要である (清水 2018,p.177).そのため,著者全員が論文の内容に関する責任を負い,著者の人数は,論文の内容に貢献し,かつ責任を負うことのできる適正な数に留める.

 所属の記載の仕方については,以下のように考えることとする.

(1) 原則として,当該の研究が実施された時に所属した,主な研究機関または組織の名前を記載する.
(2) もし,投稿時点で新しい所属のある場合等,著者の所属として複数の研究機関または組織の名前を示す必要がある場合には,(1)に該当する組織名を優先して示すことを条件に,その他の所属研究機関または組織の名前を追記して記載することができる.
(3) もし,投稿時点で,著者が当該の研究が実施された時の所属先を卒業・修了・退職している場合で,かつ当該研究実施時の所属先をそのまま書くことも適切ではないと判断される特段の事情がある場合には,投稿時点の現所属のみを示すことができる.この場合でも,当該研究を実施した主な研究機関または組織の名前を,付記に明記する.
(4) 採録決定時点,あるいは採録決定後,出版刊行時点での所属表記の変更は,原則として認めない.どうしても必要がある場合は,編集委員会と相談の上,主な研究機関または組織の名前を,付記に記載する.

3.3. 抄録(Summary)

 論文,教育システム開発論文,教育実践研究論文,資料,展望・総説の場合は,400字以内の和文抄録と和文抄録の英訳 (Summary) を付ける.寄書,ショートレターの場合は,300字以内の和文抄録のみを付ける (Summaryは不要) .この字数は8割を満たすこと.抄録が長すぎたり短すぎたりする論文は受け付けない.

3.4. キーワード

 論文,教育システム開発論文,教育実践研究論文,資料,展望・総説の場合は,5~6語の日本語および英語のキーワード (すべて大文字表記) を付ける.寄書,ショートレターの場合は,日本語キーワードのみを付ける (英語キーワードは不要) .
 キーワードは日本教育工学会の会員が一見して理解できるものにすること.キーワードが少なすぎる,多すぎる,あるいは一部のキーワードが極端に長い説明となるような論文は受け付けない.

3.5. 本文

 次のように書くことが望ましい.

  1. はじめに (序論)
     研究の背景,関連する先行研究,研究を始めた動機,研究の目的を説明する.また,論文等の要約と得られた成果を簡潔に説明する.『投稿規程』1(2)2.の条件である関連既発表論文等があって,その内容をもとに発展させた論文等を新規に投稿する場合は,もとの論文等を参考文献として明記し,文章中に関連を明記すること.ただし,その発表内容の一部または全部 (翻訳を含む) が投稿論文となっている場合 (『投稿規程』1(2)3.の条件にあたる場合) は,付記に記す形で差し支えない.
  2. 方法 (本論)
     「はじめに (序論) 」で記述した研究の目的を達成するために,著者が用いた研究の方法を記述する.第三者が同様の手続きで研究できるよう,実験・調査・実践等の対象者,期間,手順,データの分析方法等を含める.
  3. 結果,考察等 (本論)
     得られた結果とその考察については,目的に関係する内容を記述する.必要に応じて,図表・写真を載せてかまわない.
  4. まとめ (結論)
     研究の目的,方法,結果,考察を総合的にまとめ,導出された知見を簡潔に記す.加えて,研究の限界,残された課題,今後の展望等を説明する.

  5.  注はできる限り使わないようにする.どうしても必要な場合は,本文中の該当箇所の右肩に 1) 2) のように示した上で,付記の前に一括して説明を加える.
  6. 付記
     『投稿規程』1(2)3.の条件に関する投稿で,(a)から(f)で発表したものを翻訳・加筆して投稿する場合は,まとめ (結論) の後に,以下の例を参考にして付記し,その文献を参考文献リストに加える.
    「本論文は,堀田・小柳 (2023) で発表した研究を発展させて,その成果をまとめたものである.」
    「本論文は,HORITA and OYANAGI (2023) の一部を翻訳し,さらにその内容を発展させたものである.」
     査読用原稿は,付記と付記に列挙した参考文献の部分を除くこと.
  7. 謝辞
     謝辞には当該研究に対して助言や協力を受けた者を記す.なお,謝辞の部分を除いたものを査読用原稿として作成すること.この査読用原稿が査読者に送られる.
  8. 参考文献
     参考文献リストは,論文の最後に著者の苗字のアルファベット順で一括して記載する.参考文献リストは,和文誌・英文誌で分けない.本文中で引用あるいは参照している文献のみをここに挙げること.
  9. 付録
     原則として,論文に必要な情報は本文中に示すこととし,付録は認めない.どうしてもやむを得ず付録を付す必要がある場合は,Summaryの後に記載する.ただし,電子付録は認めない.
3.6. 論文の構成と章節の見出し

 論文の構成と章節の見出しは,以下のようにする.1.1.節はあるが1.2.節はない,といった論文構成にならないように注意すること.章節の項番は必ず連続したものにし,同一の項番が出現しないようにすること.

1.
1.1.
1.1.1.
(1)

3.7.図,表,写真

 図,表,写真を挿入する場合には,図,表,写真のほか,それに対応するキャプションをつけること.また,図,表,写真は,本文中で参照して必ず説明すること.
 図,表,写真の挿入時には以下の点に注意すること.

  • キャプションは,図1,表1,写真1のように一連番号をMS ゴシックで記述すると共に,必ず題名を付ける.
  • キャプションは,紙面または段に対して,中央揃えとする.
  • 図と写真のキャプションはそれぞれの下,表のキャプションは表の上に配置する.
  • 図,表,写真の位置は,本文中の説明部分に可能な限り近い場所に順番に配置する.
  • 図,表,写真の配置は,左上,右上,左下,右下の四隅とする. 
  • 表のフォントは,MS明朝とする.原則として,表の中に網掛けや白黒反転をしない.
  • 図,写真は,そのまま印刷できるものとする.不鮮明であったり,文字が小さい図表,写真が含まれたりする論文等は採録しない.
  • 紙面の印刷範囲に収まらない図表を含む論文等は採録しない.
3.8.参考文献

本文中での参考文献の引用は,次のようにする.
(例) 著者が1名の場合
 堀田 (2023) によると….
 HORITA (2023) では….
 …と述べられている (堀田 2023) .
 …と述べられている (HORITA 2023) .

(例) 著者が2名の場合
 堀田・小柳 (2023) によると….
 HORITA and OYANAGI (2023) によると….
 …と述べられている (堀田・小柳 2023) .
 …と述べられている (HORITA and OYANAGI 2023) .

(例)著者が3名以上の場合
 堀田ほか (2023) によると….
 HORITA et al. (2023) によると….
 …と述べられている (堀田ほか 2023) .
 …と述べられている (HORITA et al. 2023) .

3.9.参考文献のリスト方法
  • 参考文献リストは,論文の最後に,著者の苗字のアルファベット順で一括して記載する (和文誌・英文誌で分けない) . 
  • 1つの書籍情報が2行以上にわたる場合は,2行目以降は全角2文字分インデントして記載する.
  • 参考文献リストには,本文中で引用あるいは参照している文献のみを挙げること.
  • 読者がその文献にあたることができるように,正確な書誌情報を参考文献リストとして提供することは,著者の責任であることに留意する.現存しない雑誌や論文等を示したり,誤った雑誌名や書籍名,論文題名を示したりすることがないようにする.題名は,書誌の現物に示されたものをそのまま示す.著者が実際に読んでいない著作物を参考文献にすることは,研究者が遵守するべき倫理を逸脱するので,認められない.

(1)著者名

  • 著者名は,日本語・漢字・ハングルのいずれかで表記する場合は,姓と名の両方を記す.それ以外の語種で著者名を表記する場合は,Family Name (すべての文字を大文字にする) とFirst Nameのイニシャル (大文字) で表す.Middle Nameも記載する場合には,First Nameと同様に,イニシャル (大文字) で表す.
  • 複数の著者の場合は,ひとりずつカンマ (,) で区切って,全員の氏名を列挙する.漢字・ハングル以外の外国語で著者名を表記する場合は,最後の著者はその直前の著者とandでつないで列挙する.ただし,著者が6名以上の場合は,5名までの著者名を記し,「○,○,○,○,○ほか」「○,○,○,○,○ et al.」と表記する.

(2)発表年

 同一著者の著作物を複数扱う場合,発表年の昇順で列挙する.同一著者が同一年に発表した複数の文献を参照した場合は,発表年にa, b…を付し (例.堀田龍也,小柳和喜雄 (2023a) •••, 堀田龍也,小柳和喜雄 (2023b) •••),同定できるようにする.

(3)書誌情報

 参考文献の記述形式は,文献の種類によって異なる.

 以下に示す形式に従って記述する.

  • 図書について,書籍全体を示す場合は,著者名,発行年,書名,発行所 (出版社と同義) の順に,章を示す場合は,著者名,発行年,章題,監修者または編者・編著者名,書名,発行所,ページ番号の順に記述する.発行所に「株式会社」「有限会社」などの会社種別を示すことはしない.ページ番号は “pp.” で示し,章の開始ページ番号と終了ページ番号の間は,半角ハイフン (-) でつなぐ.章題に章番号等は含めない.編者は,内容を執筆している編著者の場合は “(編著)” ,内容を執筆していない編者の場合は “(編)” と示す.章より小さい構成で参考文献情報を個別に示すことはしない.また,章の一部のページだけを示すことはしない.
    • 日本教育工学会 (監修),坂元昂,岡本敏雄,永野和男 (編著) (2012) 教育工学とはどんな学問か.ミネルヴァ書房
    • 清水康敬 (2018) 論文執筆の基本と要点.日本教育工学会 (監修) 教育工学論文執筆の要点.ミネルヴァ書房,pp.175-211
  • 翻訳書の場合,原著の著者名,発行年,書名,発行所の後に,翻訳書の書誌情報を括弧でくくって記述する.1章だけの場合は,その章の情報だけを示す.ページ番号は “pp.” で示す.編者は,1人の場合は “(Ed.)” ,複数名の場合は “(Eds.)” と示す.
    • REIGELUTH, C. M., BEATTY, B. J., and MYERS, R. D. (Eds.) (2017) Instructional-design theories and models, Vol. IV: The learner-centered paradigm of education. Routledge.(ライゲルース,C. M.,ビーティ,B. J., マイヤーズ, R. D. (編著) 鈴木克明 (監訳) (2020) 学習者中心の教育を実現する インストラクショナルデザイン理論とモデル.北大路書房)
    • REIGELUTH, C. M., MYERS, R. D., and Lee, D. (2017) The learner-centered paradigm of education. In C. M. Reigeluth, B. J. Beatty, and R. D. Myers (Eds.) Instructional-design theories and models, Vol. IV: The learner-centered paradigm of education. Routledge, pp.5-32 (大西弘高 (訳) (2020) 学習者中心の教育パラダイム.ライゲルース,C. M.,ビーティ,B. J., マイヤーズ, R. D. (編著) 鈴木克明 (監訳) 学習者中心の教育を実現する インストラクショナルデザイン理論とモデル.北大路書房,pp.4-30)
  • 自費出版の書籍等であって,当該出版物に発行所 (出版社と同義) が示されていない場合は,“自費出版”または“Self-publishing”と示す.
  • 電子書籍の場合であって,DOI (Digital Object Identifier) を示す必要がある場合は,URL (https://doi.org/で始まるもの) で示す.
  • 論文の場合,著者名,発行年,題名,学術雑誌名,巻数 (号数),ページ番号の順に記述し,巻数のみMS ゴシックで表記する.著者が複数名の際は,カンマ (,) でつなぐ.ページ番号は巻号の後に続けて,コロン (:) を全角で置き,その後に半角で記す.ページ番号にpp.は不要である.電子ジャーナルの早期公開論文の場合,著者,発表年,表題,雑誌名,“早期公開版”, DOIを表記する.
    • 堀田龍也 (2021) 初等中等教育のデジタルトランスフォーメーションの動向と課題. 日本教育工学会論文誌, 45(3):261-271
    • 八木澤史子,遠藤みなみ,佐藤和紀,堀田龍也 (2023) 情報端末を活用した授業における机間指導中の教師による学習の自律性の支援に関する発話の特徴. 日本教育工学会論文誌,早期公開版,https://doi.org/10.15077/jjet.S47020
  • 学会または研究会等の発表原稿の場合,著者名,発行年,題名,要旨集名 (論文集名,講演集名等と同義) ,ページ番号の順に記述する.ページ番号にpp.は不要である.
    • 小柳和喜雄, 杉本喜孝 (2021) STEAM教育を学校組織で進めていく際の研究主任チームの役割.日本教育工学会研究報告集, 2021(1):14-19. https://doi.org/10.15077/ jsetstudy.2021.1_14
    • 山内祐平 (1996) 教育工学と質的研究法:アクションリサーチを軸にして. 日本教育工学会第12回全国大会講演論文集, 239-240
  • 英語の書名および学術雑誌名は,イタリック体で表記する.ただし,論文や図書の一部を分担執筆している場合は,該当論文の題名はローマン体,収録されている学術雑誌名または書名をイタリック体にする.編者の氏名は,First Nameのイニシャル (大文字) とFamily Nameの順で示し,6名以上の場合を除き,最後の編者は直前の編者と “and” でつなぐ.Family Nameは,原則として最初の文字のみを大文字で表記する.ただし,deやvonで始まる複数語の名前やMc等で始まるものは例外とする.電子雑誌でDOIを示す必要がある場合は,URL (https://doi.org/で始まるもの) で示すこと.
    • GODA, Y., TAKABAYASHI, T., and SUZUKI, K. (2022) Impact of the COVID-19 Pandemic on Education in Japan and the Role of the Japan Society for Educational Technology. In V. Dennen, C. Dickson-Deane, X. Ge, D. Ifenthaler, S. Murthy et al. (Eds.), Global Perspectives on Educational Innovations for Emergency Situations, Springer, pp.275-284. https://doi.org/10.1007/978-3-030-99634-5_27
    • SUZUKI, K. (2021) Contribution of the Japan Society for Educational Technology toward a Super-Smart Society (Society 5.0). Information and Technology in Education and Learning1:Inv.p001.  https://doi.org/10.12937/itel.1.1.Inv.p001
    • YAMAUCHI, Y. (2021) On the Launch of Information and Technology in Education and Learning (ITEL), an English-language Journal Jointly Published by the Japan Society for Educational Technology and the Japanese Society for Information and Systems in Education. Educational Technology Research43(1):1
  • ウェブサイトの場合,著者名,発行年,題名,URL ,参照日の順に記述する.URLについて,自動的にハイパーリンクが挿入された際は削除する.
    • Information and Technology in Education and Learning (2020) Author guidelines.https://www.j-itel.org/guidelines.html (accessed 2023.04.01)
    • 一般社団法人日本教育工学会 (2021) 投稿規程. https://www.jset.gr.jp/journal/requirements-for-submissions/ (参照日 2023.04.01)
  • なお,査読用原稿において,本文中に著者が書いた別の文献を参照することによって,著者の名前が明らかになるような場合は,以下のように著者名を隠した状態にした査読用原稿を準備する.オリジナル原稿にはこの措置は施さない.
    • 本文中に示された著者の文献は “著者 (出版済)” あるいは “(著者 出版済)” と示す (この場合,「著者」には実際の著者の姓ではなく,“著者”の漢字2文字を記す).複数ある場合は,“著者ら (出版済a)” あるいは “(著者ら 出版済b)” 等として示す (上記の,同一著者が同一年に発表した複数の文献を参照する場合と同様).なお,参照している文献が英語や他の言語の文献であっても日本語で記すこと.
    • 参考文献リストに示されている上記の著者の文献情報はすべて削除し,当該文献情報がもともと存在した行は詰める (空行にしない).その上で,参考文献リストの末尾に,“著者 (出版済) ” 等と記載する.複数の文献がある場合は,上記と同様に a, b…等を付して,複数あることや対応関係が分かるようにする.
3.10. 引用

 著作権法第32条に定められている通り,公表された著作物は,公正な慣行に合致するものであり,かつ研究の目的上正当な範囲内で行われる場合には,引用して利用することができる.他者の文章を記載し,それについて解釈を述べる際は,引用元の文章全体を鍵括弧 (「 」) で括る (直接引用) ,もしくは適切に要約して記述する (間接引用) .そして,著者名,発行年,直接引用の場合は掲載ページ番号を明記する (例えば,清水 2018,p.200).著作物を引用しようとするときは,あらかじめ文化庁のWebサイトを読んで,引用に必要な要件を確認すること.公正な慣行に合致しない場合,あるいは研究の目的上正当な範囲内で行われない場合は,引用の要件を満たさないので,あらかじめ原著者や出版社等から転載の許可を得る必要がある.
 著者の既に公表された著作物を利用する場合であっても,引用せずに利用することは,自己剽窃とみなされる.自己剽窃とは,著者がすでに公表済みの著作物の中にある,著者自身が書いた文章や図表等の一部または全部を,別の投稿原稿の中で適切に引用することなく,そのまま流用してしまうことを指す.研究者が遵守するべき倫理を逸脱するため,これは認められない.
 文章や図表を,原著者の許諾なく改変あるいは簡略化して利用することは,同一性保持権 (著作権法第20条) や翻案権 (著作権法第27条) の侵害となるので,認められない.
 外国語で書かれた著作物を利用する場合で,公正な慣行に合致し,研究の目的上正当な範囲内で直接引用が認められる場合は,日本語に翻訳することができるが (著作権法第47条の6) ,原著者の表現の意図を損なうことのないように十分留意すること.
 断片的な引用や粗雑な翻訳等により,原著者の主張とは異なっていると誤解され得る記述をすることは,原著者の著作者人格権を侵害するとみなされる行為 (著作権法第113条11項) に該当する恐れがあるため,十分に注意する.
 引用の限度を超える利用であって,原著作者の許諾をあらかじめ得ている場合は,付記にそのことを明示する.

3.11.記述

 筆者の主張を読者に正確に伝えるために,以下の点に注意する.

  • 本誌読者の多様な専門的背景を念頭に置き,記述は簡潔かつ明瞭にする.
  • 当用漢字,現代かなづかいを用いる.
  • 各段落冒頭は全角一文字下げる.
  • 数字は算用数字を使用し,1桁数字は全角,2桁以上の数字は半角とする.
  • 括弧は半角,句読点 (,および.) は全角とする.ただし,参考文献については,句読点 (,および.) は半角とする.なお,外国語を表記する場合にあって,その語の一般的な表記法において単語間や句読点の後に半角スペースが必要な場合は,その慣行に従う.
  • 上付き,下付きで表記するべき文字や数字 (例.χ2検定) は,例のように正確に記述する.
  • 本文および図表での統計記号 (例.ptFSD 等) は,イタリック体にする.
  • 固有名詞以外の外国語は,できる限り訳語を用い,必要な部分は初出の際のみ原綴を付する.
3.12.著作権,他者の人権等への配慮

 著作権については,『日本教育工学会編集委員会 著作権規程』を読み,その内容を十分理解した上で執筆する.他者の人権等については,『投稿規程』を読み,その内容を十分理解した上で執筆する.
 特に以下の点については,十分配慮した上で執筆する.

  1. 原稿執筆に際しては,他者の著作権や,研究に関わる個人・集団 (研究対象となった個人・集団や研究に関連のある個人・集団) のプライバシーや名誉に関する十分な配慮のもとに行う.特に,研究対象者を特定できる,または具体的に分かる記述や図や写真等に研究協力者等を同定できる表現がある原稿は,『投稿規程』1.(2)に基づき,原則として認めない.
  2. 公表されている評価尺度等の全体または一部を使用する場合は,その出典を明示する.また,尺度等の作成者や著作権者から事前に許諾を得ることが求められている場合は,それに従い,許諾を得たことを本文中または注に明記する.
  3. 海外で開発された評価尺度等を翻訳し,日本語として公表する場合は,原則として尺度等の作成者や著作権者から事前に許諾を得ることが望ましく,その旨を本文中または注に記述する.また,日本語に翻訳したものを,別の翻訳者が原文を見ずに元の言語に訳し,原文とその訳文の比較を行うことで訳文の精度を検証する作業を行うことが望ましい.

4.投稿手続について

4.1. 投稿原稿の準備

 投稿原稿が完成したら,「投稿責任者(本学会会員)」が学会ホームページから電子投稿をする.その際,以下の(a)および(b)のファイル等の提出が求められる.(c)〜(e)は該当者のみが提出する.

(a)オリジナルPDFファイル (題名,著者名,所属機関,所在地,本文,図,表,写真,付記,謝辞,参考文献情報をすべて含む刷り上がりイメージの原稿)

(b)査読用PDFファイル (オリジナルPDFファイルをもとに,以下の要件を満たすこと)

  • 著者名・所属機関・所在地の日英両語,付記と付記に列挙した参考文献,謝辞を削除する (白文字化や塗りつぶしによる墨消しは認められない) .ただし,英題名は除かないこと. 
  • 著者を同定可能な参考文献を “著者ら (出版済)” として参考文献リストの末尾に掲載し,参考文献リストにそれらの文献情報は掲載しない (複数ある場合は,出版済a,出版済bとして,区別する) .
  • 英訳論文は,オリジナルPDFファイルと同じものをアップロードする.

(c)英訳論文の場合は,翻訳元になった和文論文の受理番号

(d)『投稿規程』で示している「投稿論文等の内容に関連する内容が,同一著者あるいは他者によって既に掲載されている場合や掲載予定の場合」や,投稿中である場合には,当該論文等またはその印刷・投稿のために提出した最終原稿ファイル

(e)返戻の判定を受けた,または著者取り下げとなった論文等を修正した上で再投稿する場合は,前回投稿したときの和文論文の受理番号.また必要に応じて,返戻の理由等に対する修正点を示した回答書.ただし,これは編集委員会の参考資料にはなるが,査読時には新規投稿と同様に査読される.

4.2. 投稿時における確認について

 投稿の条件を満たしているかを,投稿時に投稿者に確認を求める.

  1. 投稿論文等の内容が,国内,国外の学会誌,機関誌 (大学紀要を含む) ,書籍,国際会議の口頭発表論文 (Proceedings論文) が会議後に査読されて発行される論文誌,商業誌等に掲載済み,掲載予定,あるいは上記に投稿中や投稿予定でないこと.(投稿の条件1)
  2. 投稿内容に関連する内容が,同一著者あるいは他者によって既に掲載されている場合は,それとの関係と違いを明確に説明してあること.(投稿の条件2)
  3. 学会の研究会・大会等の学術講演,国際会議等において配布される論文集 (講演論文,研究報告,技術報告,Proceedings論文) 等,(a)から(f)で発表したものを翻訳・加筆して投稿する場合は,付記として示すこと.(投稿の条件3)
  4. 論文の内容と記述が,他者の著作権や研究に関わる者の人権を侵害せず,科学者の行動規範に反しないよう,十分に配慮されていること.(投稿の条件4)
  5. 少なくとも,同じ分野の会員が十分理解できるように記述されていること.また,日本語と英語の表現について,他者による試読を経て,読解に問題がない文章となっていること.(投稿の条件5)
  6. 投稿手続きをし,受理された後に編集委員会が査読結果を連絡する者 (投稿責任者という) は,本学会会員であること.(投稿の条件6)
  7. ショートレターの場合に限り,筆頭著者 (ファースト・オーサー) が本学会の会員であり,年1編の投稿であること.ただし,共著者として複数投稿があっても差し支えない.(投稿の条件7)
  8. この「執筆の手引」に沿っていること.(投稿の条件8)

問い合わせ先

〒105-0001 東京都港区虎ノ門2-10-1 虎ノ門ツインビルディング
一般社団法人日本教育工学会 編集委員会事務局