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日本教育工学会 JAPAN SOCIETY FOR EDUCATIONAL TECHNOLOGY
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会長ご挨拶

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  年頭所感  未来の創り手を育てる教育工学研究 (2017年2月)
日本教育工学会 会長  山西潤一(富山大学)
 

 新しい年がスタートした。学校教育の情報化が加速度的に進むことが期待されるとともに、「社会に開かれた教育課程」を実現する、新しい学習指導要領の在り方の議論が進んでいる。子供たちに、未来を担い、創り手となるために必要な資質・能力を確実に育てることのできる学校教育を実現すると言う。何を学ぶか、どのように学ぶか、その結果、何ができるようになるか、生きて働く知識や力を育む質の高い学習過程の実現を目指す。教育工学研究は、従来から、学習や教育の環境やシステムづくり、質の高い学習過程を実現するための授業研究や評価、それを担う教師教育など、教育改善にかかる様々な研究を行ってきている。昨年惜しくも亡くなられた、日本教育工学会の東洋初代会長の「われわれはいま,情報文化に関する限り,文字の発明以外には人類の歴史の中に類比を見いだせないほどの大きな変革に当面していると思う.この変革もまた, 教育の仕方だけにその影響を限定はし得ず,教育の内容や前提にまで広く深い影響を及ぼさずにはおかない必然性を秘めている.そういう環境の変化とセットして,教育の方法のあり方を研究するのが教育工学者の使命である」という言葉の重みを今あらためて思い返すこの頃である。

 さて、昨年来、次の学習指導要領から始められる小学校での英語教育やプログラミング教育、アクティブ・ラーニングの推進など、新たな教育内容やその方法を巡る議論が盛んだ。ここで、筆者が長年関わってきたプログラミング教育に関して、学校現場では不安が多い。プログラミング教育という言葉から、多くの方は、プログラミング言語を用いて、コンピュータに目的の仕事をさせるためのプログラムを作る、コーディングを学ぶことと考えてしまう。ICT技術の基礎を学び、そのための人材育成の第一歩だという意見も聞かれる。しかし、私はそうは思わない。30年前、情報化が進むことで、私達の身の回りには便利なブラックボックスが増え、誰もがボタンを押せば、全て自動でしてくれる便利な道具が増えることを喜んだ。しかし、ブラックボックスでいいのか、そこに新たな問題が生じる。発達段階に応じて、ブラックボックス化したシステムの中身を考え、どのような仕組みで動いているのか分かることが重要だ。望ましい情報化は一部の専門家のみに任せるのではない。中身がある程度理解できれば、その便利さや危うさも理解できる。そのためには自らシステムを作ってみるのが一番。子どものために開発されたコンピュータ言語LOGOを用いて、信号機やロボットを作ってみる活動を行なったことが懐かしく思い出される。プログラミングの経験のない先生方にとっては、コンピュータ言語を覚える、その仕組まで・・という不安がある。しかし全く問題ない。より分かりやすいコンピュータ言語もあるし、日本語で手順が説明できればいいのだ。私の経験から言えば、小学生が1,2時間で理解できる内容だ。もう一つ、プログラミング教育には道具が必要なことは言うまでもない。安価なタブレットコンピュータの導入も進むが、できれば情報システムをクリアなものにするセンサーやモータなどの入出力装置が欲しい。これも安価で分かりやすいものがたくさん出てきた。当然のことながらプログラミング教育推進のための教材費は必要だ。昨年、プログラミング教育に先進的に取り組んでいるエストニアの教育事情を視察した。小学校でも情報の授業だけでなく、1年生の算数、3年生の美術、5年生の社会など、多くの教科で教科の内容理解のために子どもたちはコンピュータやロボットを動かして課題解決のための作品作りを行なっていた。プログラミングを学ぶための学習ではなく、道具としてコンピュータやロボットを活用しながら、表現力や創造性、論理的思考力を育んでいた。そこには教師主導の伝達主義的教育ではなく、まさしく児童生徒中心の構成的教授法に基づく授業が展開されていた。日本のプログラミング教育もそうありたいものだ。ここで、Educational Technologistなる専門職に出会った。ICTの技術的問題をサポートするのみならず、授業づくり、授業評価と授業記録の共有、校内研修など、学校教育の情報化推進によるより良い学校づくりを支援する専門職だ、日本ではICT支援員の設置が長年議論されてきているが未だ実現の運びでない。先生たちの ICT活用指導力が向上すれば、何で支援が必要になるのか。継続的支援がなぜ必要なのかという声さえ聞かれる。教育工学は環境、内容、方法に関する多様な研究分野だ。専門職能を持った人材育成も新たな学会のテーマかもしれない。

 また、学会のグローバル化戦略としてAECT(全米教育技術協会)との学術交流協定を締結し、米国で日本の教育工学研究を紹介する場も広がりました。若い研究者にぜひ世界を相手に研究を広げていただきたい。さらに、これから教育改善を図っていこうとする国々のために私達の研究成果を役立てるべく、文部科学省の「日本型教育の海外展開事業」にも参加しました。日本はもとより世界の教育改善に教育工学研究が役立てられることを期待し、本年も、学際的視野に立った教育工学研究を皆様とともにすすめたいと思います。ご支援、ご協力の程どうかよろしくお願い申し上げます。
 

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